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月光語路

GDPや経済成長率

国内総生産から経済成長率をみて、需給ギャップも考える。

◇ 最新更新: 2023/04/05
閲覧の前に、末尾の【注意書き】をご確認ください。

【まとめ】

「GDPや経済成長率」ページのまとめ
「GDPや経済成長率」

[四半期別GDP速報]

国「内」総生「産」
アメリカ追う

・国「内」→内閣府
⇒GDPは内閣府が発表。

・総生「産」→さん→3か月ごと
⇒速報は3か月ごと(四半期別)のもの。

国民経済計算を構成するのは、「四半期別GDP速報」と「国民経済計算年次推計」で、後者は年1回発表。

・アメリカ追う→アメリカの発表の後
⇒四半期別GDP速報の発表について、アメリカは翌月末頃(速報値)、日本は翌々月中旬頃(1次速報値)。

[支出側の構成比率]

ミカンの午後よ、サンデー

・ミカン→民間
・午後→55%→53.6%(令和2年度)
⇒支出側に占める民間最終消費支出は、だいたい55%くらい。

・よ→4%→3.7%(令和2年度)
⇒支出側に占める民間住宅は、だいたい4%くらい。

・よ、サン→4分の3→75%→73.1%(令和2年度)
⇒支出側に占める民間需要は、だいたい75%くらい。

支出側に占める民間企業設備は15.8%(令和2年度)。
民間在庫変動は0.0%(令和2年度)。
73.1%-(53.6%+3.7%)=15.8%+0.0%

[GDP成長率(経済成長率)]

今に咲く咲く

・今に咲く咲く→今年、昨年、昨年→今期、前期、前期
⇒GDP成長率=(今年のGDP-昨年のGDP)÷昨年のGDP×100
⇒GDP成長率=(今期のGDP-前期のGDP)÷前期のGDP×100

一般に、「経済成長率」はGDP成長率で表される。

[GDPギャップ(需給ギャップ)]

リアルポッポのギャップ
(ハトじゃない)

リアル、ポッポ→現実、ポテンシャル、ポテンシャル
ギャップ→GDPギャップ
⇒GDPギャップ=(現実のGDP-潜在GDP)÷潜在GDP

現実のGDP(総需要)と潜在GDP(その経済が持ちうる供給力)の乖離を見る指標。
このギャップは物価の変動要因になるもので、計算結果がプラスの「総需要>供給力」で物価上昇、マイナスの「総需要<供給力」で物価下落になりやすくなる。

【ざっくりアンダースタンド】

[支出面から見たGDP]

民間最終消費支出+民間住宅+民間企業設備+民間在庫変動+政府最終消費支出+公的固定資本形成+公的在庫変動+財貨・サービスの純輸出。

[支出側の構成比率の足し算]

民間需要は、73.1%(令和2年度)。
公的需要は、27%(令和2年度)。
海外部門は、▲0.1%(令和2年度)。
73.1%+27%+▲0.1%=100%

[四半期別のGDP成長率の年率換算]

{(1+前期比成長率)^4-1}×100
(^4は、4乗ということで)

この「四半期別のGDP成長率」が1年続くものと仮定して、算出する。

[「四半期別のGDP成長率の年率換算」を計算してみる]

前提

2021年7~10月期の四半期別GDP速報(1次速報値)で計算してみる。

計算開始

2021年7~9月期の実質季節調整系列の国内総生産は、534,705.6(単位は10億円)。
前期の2021年4~6月期の実質季節調整系列の国内総生産は、538,824.9 (単位は10億円)。

前期比成長率
=(534,705.6-538,824.9)÷538,824.9×100
=▲0.76449696367……%
≒▲0.8%

年率換算
={(1+▲0.00764496963)^4-1}×100
=▲3.023098901……%
≒▲3.0%

前期比成長率を経由しなくても、算出できます。
{(534,705.6÷538,824.9)^4-1}×100
=▲3.023098905……%
≒▲3.0%

以上、内閣府経済社会総合研究所の2021年7~10月期の四半期別GDP速報(1次速報値)より計算してみました。
リンクを載せておきます。

内閣府ホームページ
内閣府経済社会総合研究所ホームページ
統計表(四半期別GDP速報)2021年

[寄与度]

(当該構成項目の今期値-当該構成項目の前期値)÷前期の全体値×100

ある項目の数値の増減が、全体の増減にどれほど寄与しているのか。

[寄与度を計算してみる]

前提

同じく、2021年7~10月期の四半期別GDP速報(1次速報値)の民間在庫変動で計算してみる。

計算開始

2021年7~9月期の実質季節調整系列の民間在庫変動は、1,131.6(単位は10億円)。
前期の2021年4~6月期の実質季節調整系列の民間在庫変動は、▲570.6 (単位は10億円)。
前期の2021年4~6月期の実質季節調整系列の国内総生産は、538,824.9 (単位は10億円)。

寄与度
=(1,131.6-▲570.6)÷538,824.9×100
=0.31590967677……%
≒0.3%

2021年7~9月期の実質季節調整系列の国内総生産の前期比成長率は▲0.8%。
全ての項目の寄与度を足し算すると、▲0.8%になる。

【注意書き】

作成時点での情報を基にしています。
付属の説明はざっくりです。
正確性等には注意を払っていますが、誤情報となってしまっている可能性もあります。
掲載された内容によって生じた損害等について、一切の責任を負いません。

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