【まとめ】
［四半期別GDP速報］
アメリカ追う
・国「内」→内閣府
⇒GDPは内閣府が発表。
・総生「産」→さん→3か月ごと
⇒速報は3か月ごと（四半期別）のもの。
・アメリカ追う→アメリカの発表の後
⇒四半期別GDP速報の発表について、アメリカは翌月末頃（速報値）、日本は翌々月中旬頃（1次速報値）。
［支出側の構成比率］
・ミカン→民間
・午後→55％→53.6％（令和2年度）
⇒支出側に占める民間最終消費支出は、だいたい55％くらい。
・よ→4％→3.7％（令和2年度）
⇒支出側に占める民間住宅は、だいたい4％くらい。
・よ、サン→4分の3→75％→73.1％（令和2年度）
⇒支出側に占める民間需要は、だいたい75％くらい。
民間在庫変動は0.0％（令和2年度）。
73.1％－（53.6％＋3.7％）＝15.8％＋0.0％
［GDP成長率（経済成長率）］
・今に咲く咲く→今年、昨年、昨年→今期、前期、前期
⇒GDP成長率＝（今年のGDP－昨年のGDP）÷昨年のGDP×100
⇒GDP成長率＝（今期のGDP－前期のGDP）÷前期のGDP×100
［GDPギャップ（需給ギャップ）］
（ハトじゃない）
・リアル、ポッポ→現実、ポテンシャル、ポテンシャル
・ギャップ→GDPギャップ
⇒GDPギャップ＝（現実のGDP－潜在GDP）÷潜在GDP
このギャップは物価の変動要因になるもので、計算結果がプラスの「総需要＞供給力」で物価上昇、マイナスの「総需要＜供給力」で物価下落になりやすくなる。
【ざっくりアンダースタンド】
［支出面から見たGDP］
民間最終消費支出＋民間住宅＋民間企業設備＋民間在庫変動＋政府最終消費支出＋公的固定資本形成＋公的在庫変動＋財貨・サービスの純輸出。
［支出側の構成比率の足し算］
民間需要は、73.1％（令和2年度）。
公的需要は、27％（令和2年度）。
海外部門は、▲0.1％（令和2年度）。
73.1％＋27％＋▲0.1％＝100％
［四半期別のGDP成長率の年率換算］
｛（1＋前期比成長率）^4－1｝×100
（^4は、4乗ということで）
[「四半期別のGDP成長率の年率換算」を計算してみる］
前提
2021年7～10月期の四半期別GDP速報（1次速報値）で計算してみる。
計算開始
2021年7～9月期の実質季節調整系列の国内総生産は、534,705.6（単位は10億円）。
前期の2021年4～6月期の実質季節調整系列の国内総生産は、538,824.9 （単位は10億円）。
前期比成長率
＝（534,705.6－538,824.9）÷538,824.9×100
＝▲0.76449696367……％
≒▲0.8％
年率換算
＝｛（1＋▲0.00764496963）^4－1｝×100
＝▲3.023098901……％
≒▲3.0％
｛（534,705.6÷538,824.9）^4－1｝×100
＝▲3.023098905……％
≒▲3.0％
以上、内閣府経済社会総合研究所の2021年7～10月期の四半期別GDP速報（1次速報値）より計算してみました。
リンクを載せておきます。
内閣府ホームページ
内閣府経済社会総合研究所ホームページ
統計表（四半期別GDP速報）2021年
［寄与度］
（当該構成項目の今期値－当該構成項目の前期値）÷前期の全体値×100
［寄与度を計算してみる］
前提
同じく、2021年7～10月期の四半期別GDP速報（1次速報値）の民間在庫変動で計算してみる。
計算開始
2021年7～9月期の実質季節調整系列の民間在庫変動は、1,131.6（単位は10億円）。
前期の2021年4～6月期の実質季節調整系列の民間在庫変動は、▲570.6 （単位は10億円）。
前期の2021年4～6月期の実質季節調整系列の国内総生産は、538,824.9 （単位は10億円）。
寄与度
＝（1,131.6－▲570.6）÷538,824.9×100
＝0.31590967677……％
≒0.3％
全ての項目の寄与度を足し算すると、▲0.8％になる。
【注意書き】
作成時点での情報を基にしています。
付属の説明はざっくりです。
正確性等には注意を払っていますが、誤情報となってしまっている可能性もあります。
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